NIKKEI 100年の資産形成

お金のプロが後押しする 未来の投資家へのメッセージ 武藤さんのコメント「投資の日を機にお金のことを考えてみよう」

日本証券業協会/証券投資の機運を本格的な流れへ

日本証券業協会 会長森田敏夫氏

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今年の証券投資の日を迎えるにあたり、私は大きな変化の胎動を感じます。

日経平均株価は33年ぶりの高値となり、賃上げ率は3%を超え、長年のデフレ基調にも変化の兆しがあります。そして、若い人達を中心にNISAの口座数も大きく伸びてきました。

「貯蓄から投資へ」と叫べども動かなかった投資への流れ、着実な変化への、今はまだわずかかもしれませんが、確かな足音が聞こえます。

そして、来年1月新しいNISAがスタートします。この新制度は今感じる胎動を、本格的な大きな流れにする力を秘めています。

私たちは、日本において、個人金融資産が証券市場に流入し、企業の成長を促し、企業価値の向上によって家計が潤う、そういう好循環を作る、その入り口にたっているような気がします。

私たち証券業界も、貯蓄から投資への大きなうねりができるようしっかりと取り組みます。

皆さんも是非、「証券投資の日」、投資の意義について考えてみていただければと思います。

三井住友トラスト・アセットマネジメント/未来の可能性を拓き 真に“豊かな”社会を育む

三井住友トラスト・アセットマネジメント 代表取締役社長菱田賀夫氏

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NISA制度の改正も含め、投資を始めやすい環境が整ってきている昨今、資産形成の裾野は若年層へも着実に広がっています。

老後の生活費に備える目的で投資を始める方も多いと思いますが、経済的な余裕はあらゆるライフイベントにおいて、自分や家族の選択肢を増やすことにつながります。生き方が多様化する現代では特に、投資が未来の可能性を広げる手段となるでしょう。経済成長の恩恵を十分に享受するためにも、少額からでもいいのでなるべく早く投資を始め、長く続けることが大切です。

当社では、みなさんの将来の選択肢を広げ、豊かな社会を育むサポートとして、小学校などでお金の生かし方を教える授業を実施しているほか、「ワタシもはた楽(らく)オカネもはた楽(らく)」をテーマに「投資の楽しさ」や「投資が果たす社会的な役割」を理解してもらえるような活動に取り組んでいます。資産形成に画一的な正解はありませんから、様々な情報に触れ、自分なりのお金との向き合い方を見つけていただきたいと思います。

ティー・ロウ・プライス・ジャパン/NISAこそ、アクティブファンドを

ティー・ロウ・プライス・ジャパン
代表取締役社長兼最高経営責任者本田直之氏

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積立投資、成長投資合わせて年間非課税枠360万円の新NISAが始まります。非課税額はここ数十年の米国民の金融資産増に大きく貢献した米確定拠出年金の年間拠出限度額22,500米ドル(円換算で325万円強 ※1)に匹敵する大きさです。

ティー・ロウ・プライスは米国を本拠とする運用会社で、運用資産は日本の公募投信市場に匹敵する202兆円(※1)を超え、その大半を米確定拠出年金向けが占めています。「成長株投資の祖」と称される創業者を出自に持つ資産運用会社として、アクティブ運用の第一人者を自負しています。

昨今、インデックス型のファンドが話題となっていますが、私たちティー・ロウ・プライスがグループで提供する全アクティブ運用の118戦略のうち、長期の10年では、8割強が運用費用を差し引いても対象インデックスを上回る実績を誇っています(※2)。インデックスファンドは「いま」会社規模が大きい順に組み入れる運用です。私たちアクティブ運用会社は「これから」大きくなると見込む企業を選別して投資します。

※1 2023年6月末現在、1米ドル=144.535円で換算。グループ全体の運用資産残高には、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インク及び関連投資顧問による運用資産残高を含みます。
※2 各運用戦略のコンポジットの実績をもとにティー・ロウ・プライスが集計(22年12月末現在)

アセットマネジメントOne/証券投資の日をきっかけに、資産運用への本格的な第一歩を

アセットマネジメントOne 代表取締役社長杉原規之氏

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2024年度から始まるNISA制度の大幅拡充によって、金融業界が官民を挙げて長年推進してきた「貯蓄から投資へ」の流れに大きな変化の波が訪れています。世の中に資産形成に必要な情報や商品が増え、投資を経験したことのない方にも資産運用を始めやすい土台が整いつつあります。

アセットマネジメントOneは、持続可能な社会やお客さまのしあわせの実現のために、どんな存在であるべきかを真剣に問いなおし、「投資の力で未来をはぐくむ」というコーポレート・メッセージを掲げています。投資は個人の資産形成につながるだけでなく、企業価値を向上させ、持続可能な社会をつくる、そんな好循環をもたらす力があります。脱炭素社会の実現に向けたカーボンニュートラルの取り組みへの後押しや、前向きに構造改革に取り組む企業に対して応援することで、力強い経済成長と豊かな未来の実現につなげることができます。

証券投資の日に、ぜひ資産運用への本格的な第一歩を踏み出してみませんか?