個人投資家が手掛けやすいオプショントレードとして、第一回に続いてまずは「プット・オプションの買い」を検討します。オプションの買いとは、文字通りお金を払って、日経平均株価を売る「権利」を「買う」ことになります。株と異なるのは、オプションには存在できる期間（取引できる期間）に限りがあり、満期において保有していたポジションは清算されることになる点です。前回お話ししたように、プット・オプションは満期において日経平均が自分の選択した権利行使価格よりも下にあった場合に、権利行使価格とSQ値（満期における日経平均の特別な清算価格）との差分の受け渡しをする商品ですから、買い手にとっては、当初に支払った金額以上に受け取りがなければ利益とはなりません。ということは、買い手にとっては、最初の支払いが小さければ、利益となるために必要な日経平均の下落率は小さくてよい（清算時の受取額が小さくてよい）ことになります。そこで、前回見ました買い手の願い、「②できるだけオプションの購入代金を小さくしたい」ということを検討していきたいと思います。
オプションの購入代金が小さくて済むということは、損益分岐点に到達するだけの相場の変動率（ボラティリティー）が小さくて済むことを意味します。例えば、日経平均が20,000円のときに残り１週間のP19500（プット・オプション権利行使価格19,500円を表します）が100円で取引されているのと、200円で取引されているというような場合、もちろん前者の方が損益分岐点は近くなります。前者は日経平均が600円の下落で足りますが、後者は700円下げなければなりません。この場合、後者の方が、オプション価格は高いと言えるわけです。つまり、市場参加者が原資産である日経平均の変動率をどのように予想しているかによって、オプション価格が変わるわけです。市場参加者のボラティリティーの予想（見積もり）がオプション価格に反映されているとすれば、オプション価格から市場参加者が予想しているボラティリティーを逆算できることになるはずです。このオプション価格に反映されている市場参加者の予想するボラティリティーのことを「インプライドボラティリティー」（IV）といい、このIVの値は、オプション価格が高いか安いかを調べる一つのファクターとなっています。この日経225オプション価格から逆算的に算出されるIVを指数化したものに、「日経平均ボラティリティー・インデックス」（日経VI）というものがあり、これを見れば現状のオプション価格が相対的に高いのか安いのかを調べることができます。図表１は日経VIの日足チャートです。
日経VIの値をみると、おおむね15あたりは低い水準、30を超える場面は高い水準にあるといえそうです。図表１の期間内ではありますが、低い水準と言い得る15あたりのときは、相対的にオプション価格が安いといえるのではないかということです。
もちろんオプションの取引価格は買い手と売り手の相場観のせめぎ合いにより決定されたものです。残り１週間しかなくても、１日で日経平均が400～500円も乱高下する相場であれば、もしかしたら１週間で1,000円も下げる可能性があると考える人も出てくるでしょうから、売り買いの思惑が拮抗し結果としてオプション価格が300円と値が付くこともありましょうし、１日あたり日経平均が100円程度の動きしかなく、１週間でどんなに動いても500円前後の下落で止まるだろうと考える人が多く、このラインで拮抗してプット・オプションが例えば50円前後で取引される、といったことになる場合もあるでしょう。相場つき次第で、市場参加者が300円を妥当だと判断しているのであって、それは、それだけ相場が動く可能性が高いと市場参加者が考えていることを意味するのであり、また市場参加者が50円を妥当だと判断しているのであれば、やはり相場の動きがその程度であるという市場参加者のコンセンサスがあるわけです。
つまりIVが高いときはやはり相場の変動が大きく、低いときはそれなりしかないというのであれば、IVが低いとき、すなわちオプション価格が相対的に安いときに買ったからといって、そこに優位性があるわけではありません。それは相場が動かないだろうという、市場としては安いだけの理由があるだけのことです。
しかし、市場参加者も間違えることはあります。予想もしないことが起こることもあります。現にIVの動きをみると、15以下の水準からドーンと30を超えているような場面が観測されるのですが、これは市場参加者が思ってもみなかった相場変動（相場の暴落）に翻弄されていることを示しています。
私たち個人投資家が小さなお金で大きなリターンを得ようと思えば、市場参加者があまり動かないと思っているとき（＝オプション価格が相対的に安いとき）に、市場参加者の予想が外れて、あるいは思ってもみなかったような大きな変動が起こるところを狙うという戦い方が考えられます。ここで、同時期の日経平均のチャートと見比べてみましょう。（図表２）
先の日経VIのチャートと見比べると、相場の上昇でIVは低下していき、相場が崩れるとIVは上昇していくという逆相関の関係が見て取れます。IVの上昇はオプション価格の上昇と同義だとすれば、なるほど相場の下落の場面で保険としてのプット・オプションの需要が増して買われることにより、買い需要の増加で相対的にオプション価格が上昇する＝IVが上昇するというわけです。保険としてのプット・オプションを保有することはコストがかかりますので、相場が安定し上昇気流に乗ってくると、これを解約したいと思う人も増えてきます。よってプット・オプションの需要が低下し売られますので、次第にオプション価格は相対的に低下する＝IVが低下することになるのです。
とすれば、相場が上昇していく過程で、IVが逆相関的に低下し、ついには15を割り込んで、日経平均はわが世の春を謳歌しているかのように目先高値圏にあるそのときこそ、プット・オプションを安く仕入れることができ、かつ高いところからの速い・大きな下落を享受できる可能性のあるタイミングということになるのです。（なお、過去のIVの様子を観察すれば、ある程度定期的にIVの急上昇が起こっていますが、現在IVが低いからといって、その後必ずIVが急上昇するような相場の崩れが起こる必然的・論理的な関係はありません）
もちろん、天井がどこかがわかれば誰も苦労しません。わかるなら、そこで日経225先物をダイレクトに売ればいいのです。しかし、天井だと思ったけれど、さらに上がっていくということは日常茶飯事であり、日経225先物を売ってさらに上昇すれば損失は限定されていませんから、怖くなって損切りしたとき、それが本当の天井だった、なんていうことは個人投資家「あるある」の一つです。その点、オプション買いの場合は、当初に支払った金額が最大損失額。つまり、それ以上に損をすることはありません。その最大損失額を許容できるのであれば、相場の上げ下げのノイズに一喜一憂しないですむはずです。
以上の検討から、日経VIが15（～20）ポイント前後の水準で（①）、自分の信じるテクニカル分析やファンダメンタルズ分析により天井を示唆しているとき（②）、自己の許容できる最大損失額で買えるプット・オプションを買ってみる、という戦い方が出てくるわけです。
＜基準＞
① 日経VIの水準が15（～20）ポイント前後
② 自分の信じるテクニカル分析やファンダメンタルズ分析により天井を示唆していると感じるとき
このような視点で先の事例を見てみましょう。図表１、２をご覧ください。2018年２月２日（金）は、24,000円を超えた水準が天井であったと感じさせる場面（②）でしたし、IVも原資産たる日経平均が24,000円を超えていた時点で15ポイントあたりから少しだけ上昇をしていた場面でした（①）。まさにプット・オプションを仕込むよいタイミングだったわけです。使えるお金が10,000円ぐらいとすれば、10,000円で買えるプット・オプションを探してみるのです。（図表３）
かくして、先の例でP22125（プット・オプション権利行使価格22,125円を表します）あたりを買ってみた結果が前回も掲げた、以下の図表４です。
※クリックまたはタップすると拡大表示されます次回はこのような利益の出るメカニズムを、オプションの世界に踏み込んで詳しく解説したいと思います。お楽しみに！