EN / JP
資料・料金表ダウンロード
日本経済新聞電子版 N-BRAND STUDIO

媒体説明会(2018年5月開催)

「日本経済新聞 電子版(日経電子版)」の有料会員数が60万人、無料会員を含む登録会員数も400万人を突破した。
引き続き、ニュース配信にとどまらない価値を生み出していく。

  • Facebook
  • Twitter
  • Hatena Book Mark
  • LinkdIn

デジタル時代の企業コミュニケーション

馬渕邦美氏(フライシュマン・ヒラード・ジャパン シニア・バイス・プレジデント&パートナー)

 世の中の変化のスピードが非常に速いので、コンパスが必要だ。

 例えば、ウェブ上のトラフィックがどんなデバイスでなされているかを示すデータでは、2016年から2017年にかけてノートパソコンを使う機会は20%減の45%、スマートフォンは30%増の50%になった。デジタルファーストに加えてモバイルファーストも進んでいるのである。そのモバイルの利用では、SNS(交流サイト)などソーシャルな使い方をするユーザーは30%増の5億8100万人増、ソーシャルメディアのアクティブユーザー(「登録はしたがほとんど使っていない人」を除いた利用者数)は21%増の4億8200万人増となった。ソーシャルメディアのアクティブユーザーの合計は23億人になり、モバイルの中でもソーシャルな使い方の重要さが増している。ここ数年の大きな変化だ。

続きを読む

オウンドメディア潮流と顧客分析から始まる関係深化

佐孝徹氏(トライベック・ストラテジー株式会社 執行役員)

2018年の今に見るオウンドメディアの役割とは?

 オウンドメディアとは、企業が直接ユーザーとコミュニケーションするための唯一で公式の自社発信メディアのことだ。これに対し、広告などペイドメディアは自分をより良く見せたり表現したりするのに向き、SNS(交流サイト)などアーンドメディアは知り合いや第三者の評価が得られる。しかし好き嫌いは人それぞれなので、得られる評価の良しあしはやってみないと分からない。

 トライベック・ブランド戦略研究所が調査した、ユーザーが信頼している情報源の第1位は新聞で、それに僅差で次ぐのが企業のウェブサイト(パソコン版)だ。ユーザーが信頼できる情報源として企業のウェブサイト、つまりコーポレートサイトを含むオウンドメディアを重要視していることは間違いない事実である。

続きを読む

パネルディスカッション:可視化、継続化する企業コミュニケーション

 特にBtoB企業では、事業を認知してもらえないままでいると、新しいビジネスの案件を獲得するチャンスや、従業員のやる気、採用において障壁になってしまう。そこで活用できるのが、ブランドジャーナリズムを実現できる媒体だ。これに加えて、業種別のユーザー属性まで分析できるのが日経電子版タイアップの大きな強みとなっている。パネルディスカッションで取り上げられた2社の事例の要点をお届けする。

続きを読む